未来へのマニフェスト

経営戦略2030

私たちは、5年後の未来を経営陣で深く語り合い、常に「一歩先」を行くための活動を続けています。
変化の激しい現代において、Three Treeが掲げる2030年までの指針をご紹介します。

― データで進化し、信頼で繋がる

2026年をターニングポイントとし、自社開発のAIを活用した独自のデータ収集体制を確立します。
従来のノウハウに最新のデータ分析を掛け合わせることで、社会のニーズを的確に捉え、即座にアクションを起こせる柔軟な組織を目指します。
AI時代だからこそ、最も価値を持つのは「継続的な取り組みが生む信用」であると私たちは確信しています。

― オンラインから発信する、日本ブランドの新しい価値

消費行動が大きく変わる中で、私たちはオンライン特化型の自社ブランド展開に注力します。
日本の独自性を活かした製品を、デジタルテクノロジーを駆使して全国、そして世界へ。
店舗という枠組みを超え、オンラインだからこそ実現できる深い顧客体験を創造してまいります。

～変化を恐れず、データと情熱を手に。株式会社Three Treeは、未来を切り拓く挑戦者であり続けます。～

― 効率の先にある「意味」を創造する

ビデオ会議ツールやAIの普及により、ビジネスの効率化は極限まで進みました。
しかし、効率を追求すればするほど、数値化できない「人の熱量」や「偶発的なアイデア」、そして「深い信頼関係」が失われる危険性が高まっています。
私たちは2030年に向けても、オフラインでの勤務・交流を継続し、人が人として向き合う時間を大切にします。
それは単なる慣習ではなく、画面越しでは伝わらない「空気感」や「五感」を共有することでしか生まれない、真に価値あるものを創造し続けるためです。

行動指針

To Customers

顧客様に対して

商品およびサービスは、お客様にさえ気づかない価値を提供できるよう徹底したサービスを心がけ、十分な顧客満足を果たさなければならない。新商品開発は市場開拓型の独創的な企画を追求しなければならない。お客様にさえ気づかない価値を提供し、その品質は顧客の求める水準に維持され、かつ適正な価格でなければならない。

To Shareholders

株主様に対して

常に株主の信頼と理解を得られるよう、情報を積極的に開示しなければならない。企業価値の増大と株主への利益還元に努めなければならない。コーポレートガバナンスを強化し、公正かつ透明性の高い経営を行わなければならない。

To Our Team

社員に対して

社員の個性を尊重した能力開発とともに、自由闊達な提案や意見具申ができるなど、能力を生かせる職場環境を保たなければならない。待遇は能力と実績に応じ、公正かつ適正なものでなければならない。

To Society

社会に対して

商品は、文化の向上に貢献できるものでなければならない。社内のコンプライアンス体制を整備し、社会の一員としての意識とモラルを持たなければならない。商品と企業活動を通して、常に環境と資源の保護に努めなければならない。

会社概要

会社名: 株式会社Three Tree
英文社名: threetree.inc
所在地: 〒170-0013　東京都豊島区東池袋2-61-1
TEL: 03-4500-7996
代表取締役: 三木正範
設立: 2019年12月
株式発行数: 10000株
資本金: 100万円
従業員数: 3名
営業内容: ECコマース・インターネット直営ショップの運営・販売

スポーツ用品（シューズ・サンダル・アパレル）

スポーツサンダルブランド製品の海外正規代理店契約の輸入卸売・販売

B2B法人チェーンお客様向け海外化OEM・ODM 企画・輸入・販売

海外越境EC・日本法人チェーン向け　三国間輸出貿易

物販EC事業に関する総合コンサルティング

財務、経営戦略顧問

携帯クレジットカード事業
主要取引先: 【B to C インターネットECコマース事業】
楽天市場・Amazon（FBA）
サービス紹介: 物販事業
輸入と輸出
家電、カメラ、ファッション、ペット用品、おもちゃ、ゲーム、
パソコン周辺機器、スポーツ用品、雑誌、文房具、オフィス用品、楽器、
音響機器、カー用品、食品、飲料、工芸品、日用雑貨など
多種多様な商品を取り扱っております。
取引先構成比: ECコマース販売：60%　小売店：5%　BtoB：35%
PB企画製造輸入先: 中国、韓国
物流: 本社内 80坪・楽天ロジスティクス・フルフィルメント by Amazon（FBA）
自社ブランド商標: 株式会社MINORI
会社沿革: 2019年12月　東京都豊島区にて会社設立
2020年2月　携帯法人代理店獲得
2020年3月　古物商認可習得
2020年3月　株式会社ファインコミュニケーションズと提携
2020年5月　インターネット広告事業開始
2025年9月　ODM開始